配線工事施工要領書の書き方｜項目別の記載例と作成ポイント

2026年9月14日 2026年9月14日

エレユキ

この記事では、配線工事の施工要領書に記載する主な項目と、その書き方を具体例付きで解説します。
現場で実際に使いやすいよう、支持方法・接続方法・表示方法などの記載例も掲載しています。
これから施工要領書を作成する方が、ひな形として参考にできる内容をまとめています。

1．一般事項

最初に、施工要領書の目的、適用範囲、使用する電線・ケーブル、準拠する図書を明確にします。

施工要領書を読む人が、**「どの工事の、どの範囲に、どの材料と施工方法を適用するのか」**を確認できるように記載しましょう。

一般事項の記載例

目的
本施工要領書は、本工事における配線工事の施工方法および品質管理方法を定め、誤結線、電線・ケーブルの損傷、接続不良などを防止し、設計図書に示された要求品質を確保することを目的とする。

適用範囲
本施工要領書は、本工事における低圧幹線、動力、電灯、コンセントおよび弱電設備の配線工事に適用する。ただし、別途施工要領書を作成する特殊配線およびメーカー指定工法は除く。

使用材料
使用する電線・ケーブル、接続材料、支持材および表示材は、設計図書および承認された材料資料に適合するものとする。採用するメーカー名、製品名、型式、サイズおよび使用場所を材料一覧表に記載する。

準拠図書
・設計図および特記仕様書
・承認された施工図および材料資料
・公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）の適用年版
・電気設備の技術基準および同解釈
・内線規程の適用年版
・消防法、建築基準法その他の関係法令
・採用製品のメーカー施工要領書

2．電線・ケーブルの識別方法

配線の識別方法は、誤結線を防止し、竣工後の点検や改修を行いやすくするために記載します。

元資料の色別表をそのまま一般基準として使用するのではなく、設計図書、盤図、現場共通ルール、ケーブルの心線色を確認し、今回の工事で採用する識別方法に絞って作成します。

施工要領書に記載する内容

電圧種別と電気方式
幹線・電灯・コンセント・動力などの回路種別
各相、中性線、接地線の識別方法
ケーブル端部に使用する色別テープやマークチューブ
盤図、端子記号、回路番号との整合
既設設備へ接続する場合の確認方法

識別方法の記載例

電線・ケーブルの相別および回路種別は、設計図書、盤図および現場共通の色別基準に従う。ケーブルの心線色だけで識別できない場合は、両端部および接続箇所に色別テープ、マークチューブなどを取り付ける。

既設回路へ接続する場合は、既設側の色だけで判断せず、停電確認、回路調査および導通確認を行ったうえで接続する。接続後は盤図、回路番号、負荷名称と実際の結線が一致していることを確認する。

現場ポイント　既設配線は信用してはいけない

既設改修などで既設配線へ接続する場合は、 電線の色だけで相別や接地側を判断しないことが重要です。

改修や増設を繰り返した建物では、現在の色別ルールと異なる配線や、途中で色が変わっている配線もあります。既設回路は、停電確認、電圧測定、導通確認、回路追跡などを行い、接続先を確実に確認してから施工しましょう。

3．電線管などへの電線収容

電線管、金属ダクト、金属線ぴなどへ電線を収める場合は、配線方法に応じた収容条件を確認します。

電線管の太さは、単に電線が入るかどうかだけで決めません。電線の種類、太さ、本数、管路の長さ、曲がりの数、施工性、将来の入替えなどを考慮して選定します。

収容率や収容本数は条件によって異なるため、古いひな形に記載された数値をそのまま転記せず、適用する内線規程、設計図書およびメーカー資料で確認してください。

収容条件の記載例

電線管などへ収容する電線の種類、太さおよび本数は、設計図書、適用する内線規程および製品仕様に基づいて決定する。異なる太さの電線を同一管路へ収容する場合は、各電線の断面積および適用条件を確認する。

施工図には、管種、管径、電線の種類・太さ・本数を記載する。曲がりが多い管路、長距離の管路または将来増設を見込む管路は、通線性を考慮して管径、プルボックスの位置および大きさを検討する。

4．電線管への通線

通線時は、電線・ケーブルの被覆を傷つけず、管路内の水分や異物を除去した状態で施工することが重要です。

通線方法の記載例

通線前に管路の導通を確認し、管内の水分、切粉、異物などを除去する。
管端部にブッシングなどを取り付け、電線・ケーブルの被覆を保護する。
潤滑材を使用する場合は、電線・ケーブルの被覆および管材に適合する製品を使用する。
通線する電線・ケーブルの種類、太さ、本数および行先を確認する。
無理な引張りや急激な引込みを避け、許容張力および許容側圧を超えないように施工する。
通線後は、被覆の損傷、余長、識別表示および管端部の保護状態を確認する。

プルボックス内では、電線・ケーブルの重量がふたにかからないように納めます。また、接続や点検に必要な余長を確保し、ふたを閉じた際に電線を挟み込まないよう注意します。

5．ケーブルの曲げ半径

ケーブルを急角度で曲げると、絶縁体やシースの損傷、導体への無理な力、端末部への負担につながります。そのため、施工要領書には採用するケーブルの最小曲げ半径を記載します。

公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版では、電力用ケーブルの曲げ半径について、次の値が示されています。

ケーブルの種別	単心以外	単心
低圧ケーブル	仕上り外径の6倍以上	仕上り外径の8倍以上
低圧遮へい付ケーブル・高圧ケーブル	仕上り外径の8倍以上	仕上り外径の10倍以上

デュプレックス形、トリプレックス形、カドラプレックス形は、より合せ外径を基準とし、「単心以外」の値を適用します。低圧の耐火ケーブルおよび耐熱ケーブルは、低圧ケーブルに含まれます。

ただし、通信ケーブル、光ファイバケーブル、同軸ケーブル、特殊ケーブルなどは製品ごとに条件が異なります。必ず採用製品の仕様書と施工要領を確認してください。

6．電線・ケーブルの接続

電線の接続は、使用する電線と接続材料に適合した工具および方法で施工します。施工要領書には、接続材料、適用電線、被覆のむき長さ、圧着または差込み方法、絶縁処理、施工後の確認方法を記載します。

圧着接続の記載例

電線の種類、導体サイズおよび本数に適合する圧着端子・圧着スリーブを選定する。
端子・スリーブに適合する圧着工具およびダイスを使用する。
導体を傷つけないように被覆を除去し、導体表面の汚れや異物を確認する。
規定位置で圧着し、圧着マーク、圧着状態、導体の挿入状態を目視確認する。
必要な絶縁性能、耐水性、耐火性能を満たす方法で接続部を処理する。

テープ処理の材料、巻数、重ね幅は、接続材料と施工場所に応じて決定します。屋外、水気・湿気のある場所、地中部などでは、一般屋内と同じ処理でよいとは限りません。

差込み形コネクタの記載例

コネクタの適用電線種類、導体径、本数および使用場所を確認する。
メーカーが指定する長さで被覆をむき、導体に傷、曲がり、腐食がないことを確認する。
電線を規定位置まで確実に差し込み、確認窓などから挿入状態を確認する。
施工後は電線を1本ずつ軽く引き、抜けや緩みがないことを確認する。
再施工する場合は、メーカーの指示に従って電線端部とコネクタの再使用可否を確認する。

「単線ならすべて使用できる」「より線には棒形端子を付ければ使用できる」と一律に判断せず、採用するコネクタの仕様を優先します。

現場ポイント　差込コネクタ禁止の場合も・・

差込形コネクタは施工性に優れた接続材料ですが、現場の仕様書や施工基準によっては、使用が認められていない場合があります。

主な理由は、電線の差込み不足を外観だけで判断しにくいこと、使用できる電線の種類や太さが限られていること、製品によって再使用できないことなどです。また、点検しにくい場所では、圧着スリーブによる接続を指定されることもあります。

耐火ケーブルなどの接続

耐火ケーブル、耐熱ケーブル、防災設備用配線などは、認定された接続工法やメーカー指定の材料・施工方法に従います。一般ケーブルの接続方法を流用せず、採用製品の接続要領書を施工要領書へ添付するか、承認された工法を明記してください。

7．天井内・二重床内・造営材沿いの配線

隠ぺい部の配線は、天井や床を仕上げた後に確認しにくくなります。支持間隔だけでなく、他設備との接触、ケーブル被覆の保護、接続箇所の点検性まで記載しましょう。

二重天井内配線

公共建築工事標準仕様書（電気設備工事編）令和7年版では、二重天井内でケーブルを支持して敷設する場合、支持間隔は2m以下とされています。

ケーブルおよび周囲環境に適合する支持具・支持材・バンドなどを使用し、ケーブル被覆を傷つけないように固定します。天井つりボルトや天井下地材には、ケーブルによる過度な荷重をかけないようにします。

ケーブルを束ねる場合は、許容電流に必要な補正を行い、弱電流電線、水管、ガス管、ダクトなどと接触しないように敷設します。

造営材沿い配線の支持間隔

敷設区分	支持間隔
造営材の側面または下面に水平方向へ敷設する場合	1m以下
人が触れるおそれがある場所	1m以下
その他の場所	2m以下
ケーブル相互、ケーブルとボックス・器具との接続箇所	接続箇所から0.3m以下

支持間隔は配線場所によって異なります。元資料の「一律2m以下」だけでは不足するため、施工場所ごとに分けて記載しましょう。

8．ケーブルラック上の配線

ケーブルラック上では、ケーブルの種類、太さ、本数、重量、許容電流、曲げ半径、垂直部の荷重などを確認して敷設します。

施工要領書には、次の内容を記載します。

電力・通信・防災などの配線区分
ケーブルの並べ方と積重ねの可否
水平部・垂直部の固定方法
使用する結束材、支持材および適用ケーブル
曲がり部、分岐部、盤引込み部の処理
表示札の取付位置

結束バンドの商品名や幅だけで決めず、ケーブル重量、使用場所、耐候性、耐熱性、難燃性およびメーカーの許容荷重を確認して選定します。垂直部ではケーブルの自重が一つの子げたへ集中しないよう、採用する支持システムに従って荷重を分散します。

ケーブルラック本体の選定、水平・垂直支持、曲がり部、耐震支持、接地・ボンディングについては、次の記事で詳しく解説しています。

【関連記事：ケーブルラック施工要領書の書き方｜項目別の記載例と作成ポイント】

9．回路名・行先表示

ケーブルの要所には、回路種別、行先、送り出し元などを確認できる表示札や表示シートを取り付けます。

表示内容の例

配線区分	主な表示内容
幹線	幹線番号、送り出し盤、行先盤、電気方式・電圧、ケーブル種類・サイズ
動力	盤名称、回路番号、負荷機器番号、負荷名称
電灯・コンセント	分電盤名称、回路番号、電圧、使用場所
弱電・通信	設備名称、系統番号、送り出し元、行先、ケーブル種類・サイズ
非常・防災	設備名称、回路番号、非常用・防災用であることが分かる識別

表示札は、盤内、プルボックス内、ケーブルラック上、EPS、区画貫通部の前後、機器接続部など、点検時に確認しやすい位置へ取り付けます。

表示内容と盤図、施工図、回路名が一致していないと、竣工後の点検や改修で混乱します。表示方法だけでなく、どの図面・台帳と照合するのかも決めておきましょう。