電気工事の施工要領書とは？書き方と記載例を現場目線で解説

電気工事の現場で、監督員や工事監理者から「施工要領書を提出してください」と言われて困った経験はありませんか？

初めて作成する場合、次のような疑問が出てきます。

• 施工要領書には何を書けばよいのか
• 施工計画書や作業手順書と何が違うのか
• どの程度まで詳しく書く必要があるのか
• 過去の施工要領書を流用してもよいのか

施工要領書は、ただ提出するだけの書類ではありません。

使用材料、施工方法、品質管理、安全対策、検査方法などを施工前に整理し、関係者で共有するための重要な資料です。

この記事では、電気工事における施工要領書の目的、基本的な書き方、具体的な記載例、作成時の注意点を現場目線で解説します。

※実際に作成する際は、その工事の設計図書、特記仕様書、適用基準、メーカー資料、監督員の指示を優先してください。

電気工事の施工要領書とは

施工要領書とは、電気工事を「どの材料を使い、どのような手順で施工し、どのように品質を確認するか」をまとめた書類です。

施工図だけでは表現しきれない施工方法や管理基準を、文章、図面、写真、フロー図などを使って具体的に示します。

例えば、ケーブルラック工事の施工要領書では、次のような内容を記載します。

• 使用するケーブルラックの種類
• 施工するルートと高さ
• 支持方法
• 支持間隔
• 吊りボルトやアンカーの仕様
• ラック接続部の処理
• 接地方法
• 耐震支持の方法
• 他設備との離隔
• 自主検査の内容
• 工事写真の撮影箇所

簡単にいえば、施工要領書は「この現場では、この材料と方法で施工します」と事前に説明するための書類です。

施工要領書を作成する目的

施工要領書を作成する目的は、大きく5つあります。

1．施工方法を事前に確認するため

工事を始めてから施工方法の間違いに気付くと、手直しや工程遅延につながります。

施工前に材料や施工方法を整理し、監督員や工事監理者の確認を受けることで、認識の違いを減らせます。

2．施工品質を統一するため

同じ工事でも、作業員によって施工方法が違えば、品質にばらつきが生じます。

支持間隔、固定方法、接続方法などを施工要領書で統一しておけば、誰が施工しても一定の品質を確保しやすくなります。

3．設計図書との不整合を発見するため

施工要領書を作成する際は、設計図、特記仕様書、標準仕様書、承認図、メーカー資料などを確認します。

内容を照らし合わせることで、図面の不足や仕様の食い違いに気付くことがあります。

不明点を施工前に質疑・協議できる点も、施工要領書を作るメリットです。

4．手戻りを防ぐため

監督員や工事監理者の確認を受けずに施工すると、完成後に施工方法の変更を求められる可能性があります。

特に、次のような施工は完成後の修正が困難です。

• コンクリート埋設配管
• 壁内配管
• 天井内配管・配線
• 防火区画貫通処理
• 接地極の埋設
• スリーブやインサート
• 耐震支持

施工前に方法を確認しておくことで、手戻りのリスクを減らせます。

5．作業員への説明資料にするため

承認された施工要領書は、職長や作業員への説明資料としても使えます。

ただし、書類を現場事務所に保管しているだけでは意味がありません。

施工前打ち合わせや新規入場者教育、作業手順の確認などに活用することが大切です。

施工要領書・施工計画書・作業手順書の違い

施工要領書と似た書類に、施工計画書や作業手順書があります。

それぞれの違いは次のとおりです。

書類	主な内容	対象範囲
総合施工計画書	工事概要、組織、工程、安全、品質、仮設計画など	工事全体
工種別施工計画書	工種ごとの工程、施工方法、品質、安全管理など	特定の工種
施工要領書	使用材料、施工手順、納まり、確認方法など	個別の施工方法
作業手順書	作業順序、役割分担、使用工具、危険ポイントなど	実際の作業

ただし、現場や発注者によって呼び方が異なります。

「工種別施工計画書の中に施工要領を記載する」「施工要領書を工種別施工計画書として提出する」といった場合もあります。

提出前に次の点を確認しましょう。

• 指定様式があるか
• 必要な記載項目は何か
• 施工計画書と別に作成するのか
• 提出期限はいつか
• 承認後に施工する必要があるか
• 変更時に再提出が必要か

名称だけで判断せず、提出先が求めている内容を確認することが重要です。

施工要領書が必要になる主な電気工事

施工要領書の提出が必要な工種は、工事の規模や発注者によって異なります。

一般的には、次のような工種で作成します。

• 配管・配線工事
• ケーブルラック工事
• バスダクト工事
• 幹線ケーブル敷設工事
• 受変電設備工事
• 分電盤・制御盤据付工事
• 照明器具取付工事
• 防火区画貫通処理
• 接地工事
• 雷保護設備工事
• 耐震支持工事
• スリーブ・インサート工事
• 掘削・埋設配管工事
• 試験・測定
• 停電・切替作業

特に、施工後に隠れて確認できなくなる工事や、安全・品質への影響が大きい工事では、施工前の要領確認が重要です。

電気工事の施工要領書に記載する項目

施工要領書に全国共通の決まった様式があるわけではありません。

ここでは、一般的に記載する項目を紹介します。

1．工事概要

施工要領書がどの工事に適用されるのかを記載します。

• 工事名称
• 工事場所
• 発注者
• 施工会社
• 作成者
• 作成日
• 対象工種
• 適用範囲

対象工種と適用範囲は、誰が見ても分かるように明確にします。

2．適用図書・関連基準

施工方法の根拠となる資料を記載します。

• 設計図
• 特記仕様書
• 現場説明書
• 公共建築工事標準仕様書
• 公共建築設備工事標準図
• 発注者独自の仕様書
• 承認図・製作図
• メーカー施工要領書
• 関係法令・技術基準

適用する仕様書の名称だけでなく、必要に応じて年度や版も記載します。

過去の要領書を流用すると、古い年度の仕様書が残りやすいため注意が必要です。

3．施工体制

対象工事の責任者や施工体制を記載します。

• 現場代理人
• 監理技術者・主任技術者
• 電気工事士
• 職長
• 作業責任者
• 協力会社
• 必要資格者

資格が必要な作業については、必要資格と担当者を事前に確認します。

4．使用材料・機器

施工に使用する材料や機器を記載します。

• 材料名
• メーカー名
• 型番
• 規格
• 寸法
• 材質
• 表面処理
• 使用箇所
• 必要な認定や性能

材料承認が必要な場合は、承認済みの材料と施工要領書の内容を一致させます。

5．施工前の確認事項

施工を始める前に確認する内容を記載します。

• 最新の施工図であるか
• 使用材料が承認済みか
• 施工位置と寸法に問題がないか
• 他設備と干渉しないか
• 建築仕上げとの取り合いに問題がないか
• 搬入経路を確保できるか
• 作業スペースがあるか
• 必要な届出や許可が完了しているか
• 関連工程との調整ができているか

施工方法だけでなく、「施工できる状態になっているか」を確認することが大切です。

6．施工手順

作業の流れを順番に記載します。

一般的には、次のような流れになります。

1. 施工図・承認図の確認
2. 使用材料の確認
3. 施工場所の確認
4. 墨出し
5. 支持材の施工
6. 配管・ラック・機器の施工
7. 配線・接続
8. 接地・表示
9. 外観・寸法確認
10. 試験・測定
11. 工事写真の撮影
12. 自主検査
13. 是正および記録

文章だけでは分かりにくい場合は、フロー図、施工図、断面図、メーカー資料などを追加します。

7．品質管理

何を、どのように確認するかを記載します。

• 施工位置
• 取付高さ
• 水平・垂直
• 支持間隔
• 固定状態
• 締付状態
• 接続状態
• 接地状態
• 防水・防火処理
• 耐震措置
• 表示・ラベル
• 絶縁抵抗
• 導通
• 動作
• 外観

「適切に施工する」「確実に固定する」だけでは、確認基準が分かりません。

設計図書やメーカー資料に基づき、可能な範囲で具体的な判断基準を示します。

8．安全管理

施工に伴う危険要因と対策を記載します。

• 感電防止
• 誤送電防止
• 高所作業対策
• 墜落・転落防止
• 工具や資材の落下防止
• 重量物の搬入・据付対策
• 火気使用時の対策
• 作業区画と立入禁止措置
• 第三者災害の防止
• 使用工具・測定器の点検
• 緊急時の連絡体制

施工要領書とは別に、作業計画書や作業手順書の提出が必要になる場合もあります。

9．検査・試験方法

施工後に実施する検査や試験を記載します。

• 自主検査
• 監督員・工事監理者による確認
• 絶縁抵抗測定
• 接地抵抗測定
• 導通試験
• 動作試験
• 点灯試験
• 設定値の確認
• 測定記録の作成
• 是正後の再確認

測定器を使用する場合は、点検や校正の状況も確認します。

10．工事写真

施工後に隠れる部分を中心に、撮影内容を決めます。

• 使用材料
• 施工前
• 施工状況
• 支持方法
• 支持間隔
• 接続部
• 接地
• 防火区画貫通処理
• 試験・測定状況
• 完成状態

施工要領書に撮影項目を入れておけば、写真の撮り忘れを防止できます。

ケーブルラック工事の施工要領書記載例

ここでは、ケーブルラック工事を例に簡単な記載例を紹介します。

工事名称

〇〇ビル新築電気設備工事

対象工種

ケーブルラック設置工事

適用範囲

電気室、EPSおよび廊下天井内に設置するケーブルラック工事に適用する。

使用材料

承認済みのケーブルラック、支持材、吊りボルト、接続金具、アンカーおよび接地用部材を使用する。

材料の種類、寸法、材質、表面処理および使用箇所は、承認図と施工図による。

施工前の確認事項

• 最新の施工図であることを確認する
• ラックのルートと施工高さを確認する
• ダクト、配管、天井下地などとの干渉を確認する
• 配線および点検に必要な作業空間を確認する
• 使用材料が承認済みであることを確認する
• アンカー施工位置の下地状況を確認する
• 建築および他設備業者との取り合いを確認する

施工手順

1. 施工図に基づき、ラックのルートと支持位置を確認する
2. 他設備との干渉および必要な作業空間を確認する
3. 承認された方法で支持材を施工する
4. ケーブルラックを設置し、接続金具で固定する
5. ラックのレベル、通り、支持状態を確認する
6. 必要箇所に接地および耐震支持を施工する
7. 端部処理および表示を行う
8. 自主検査を実施する
9. 必要な工事写真を撮影する

品質管理項目

• ラックの種類と寸法が承認図と一致していること
• 施工位置と高さが施工図と一致していること
• 支持間隔が適用基準を満たしていること
• 接続部に緩みや大きな段差がないこと
• 変形、傷、著しい汚れがないこと
• 必要な接地および耐震措置が施工されていること
• 配線や点検に必要な空間が確保されていること

実際の支持間隔、アンカー、耐震支持などの仕様は一律ではありません。

設計図書、荷重条件、耐震条件、メーカー資料、適用基準を確認して決定してください。

施工要領書の作り方

手順1．設計図書を確認する

最初に、設計図、特記仕様書、現場説明書、標準仕様書などを確認します。

適用図書の優先順位も確認しておきましょう。

手順2．施工要領書が必要な工種を洗い出す

工事全体から、施工要領書の提出が必要な工種を一覧にします。

次の項目を管理表にすると、提出漏れを防止できます。

• 対象工種
• 作成担当者
• 提出予定日
• 提出日
• 承認日
• 施工開始日
• 修正状況

手順3．施工担当者と打ち合わせる

現場代理人だけで作成すると、書類の内容と実際の施工方法が合わなくなる場合があります。

職長や協力会社と打ち合わせを行い、現場で実施できる方法を記載します。

手順4．図や写真を入れる

文章だけで伝わりにくい部分には、次の資料を追加します。

• 施工図
• 断面詳細図
• 納まり図
• 施工フロー
• メーカー資料
• 参考写真
• 自主検査チェックリスト

現場で説明するときに理解しやすい資料を目指しましょう。

手順5．提出前に整合性を確認する

提出前には、次の内容を確認します。

• 最新の設計図・施工図と一致しているか
• 承認材料と一致しているか
• 現場で実施できる施工方法か
• 品質管理項目が明確か
• 安全対策が記載されているか
• 工事写真の撮影項目があるか
• 他工種との取り合いを確認したか
• 過去現場の情報が残っていないか

手順6．承認後に現場へ周知する

承認された施工要領書は、職長や作業員に説明します。

施工方法が変更になった場合は、勝手に内容を変えて施工せず、監督員や工事監理者と協議します。

必要に応じて施工要領書を修正し、最新版を現場で共有しましょう。

施工要領書でよくある失敗

過去の施工要領書をそのまま提出する

過去のデータをひな形として使うこと自体は問題ありません。

しかし、内容を確認せずに提出すると、次のようなミスが発生します。

• 工事名が前の現場のまま
• 発注者や施工会社の名称が違う
• 使用材料が今回の承認品と違う
• 古い図面番号が残っている
• 適用仕様書の年度が古い
• 今回の現場では施工できない方法になっている

過去データは参考として使い、今回の現場に合わせて必ず修正しましょう。

表現が抽象的すぎる

「図面通りに施工する」「確実に固定する」「適切に処理する」といった表現だけでは、確認基準が分かりません。

何を、どの資料に基づき、どのように確認するのかを明確にします。

実際の施工方法と違う

書類上はきれいでも、現場で実施できなければ意味がありません。

施工スペース、搬入方法、他設備との干渉、作業員の手順まで確認して作成しましょう。

提出時期が遅い

施工直前に提出すると、指摘事項の修正が施工開始に間に合わない場合があります。

提出先の確認期間を考慮し、余裕を持って提出しましょう。

承認後の変更を反映していない

現場では、施工図や施工方法が変更になることがあります。

変更内容が施工要領書に影響する場合は、関係者と協議し、修正版を共有する必要があります。

提出前に使えるチェックリスト

施工要領書を提出する前に、次の項目を確認しましょう。

• 工事名と工事場所は正しいか
• 対象工種と適用範囲が明確か
• 適用図書は最新版か
• 使用材料は承認済みか
• 施工図と内容が一致しているか
• 現場で実施できる施工手順か
• 他設備との取り合いを確認したか
• 品質管理項目が明確か
• 検査・試験方法を記載したか
• 安全対策を記載したか
• 工事写真の撮影項目を記載したか
• 必要な資格と施工体制を確認したか
• 過去現場の情報が残っていないか
• 職長や協力会社と内容を確認したか
• 変更時の対応方法を確認したか

施工要領書は提出して終わりではない

施工要領書で最も大切なのは、見た目の整った書類を作ることではありません。

施工前に問題点を洗い出し、関係者で施工方法を共有し、承認された内容を実際の施工に反映することです。

良い施工要領書には、次の特徴があります。

• 現場の条件に合っている
• 施工方法が具体的に書かれている
• 図面や写真があり理解しやすい
• 品質の確認基準が明確である
• 作業員への説明に使用できる
• 実際の施工内容と一致している

「提出書類」ではなく「施工前の打ち合わせ資料」として作成すると、現場で本当に使える施工要領書になります。

まとめ

電気工事の施工要領書は、使用材料、施工方法、品質管理、安全対策、検査方法などを施工前に整理するための書類です。

作成するときは、次のポイントを押さえましょう。

• 最初に設計図書と適用基準を確認する
• 対象工種と適用範囲を明確にする
• 使用材料と施工手順を具体的に記載する
• 品質管理、安全管理、検査方法を盛り込む
• 図面や写真を使って分かりやすくする
• 職長や協力会社と施工方法を打ち合わせる
• 承認後は作業員へ内容を周知する
• 施工方法の変更に合わせて更新する

過去の施工要領書を利用する場合でも、工事名だけを変更して提出してはいけません。

設計図書や現場条件を確認し、「今回の現場で本当に実施する内容になっているか」を必ず確認しましょう。

施工要領書を正しく活用することが、手戻りの防止と電気工事の品質向上につながります。